電気自動車への買い替えを検討するにあたり、やはり気になるのは価格帯ではないでしょうか。補助金が出るならばいくらくらいになるのか、補助金が出ても電気自動車の価格帯はやはり高いのか？など、気になる方が多いはずです。

そこで今回は、電気自動車の価格帯や補助金の種類と補助金額についてご紹介します。

 

 

電気自動車の価格帯は？

電気自動車は「EV（エレクトリックヴィークルの略）」と呼ばれる車のことで、文字通り電気を動力源として動く車です。では、EVの価格帯はどうなのでしょうか。

 

 

 

 

 

 

 

ガソリン車と同じく価格帯は幅広い

ガソリン車同様、電気自動車の価格は車種によってさまざまで、200万円台で買えるものから1,000万近くするものもあります。BMWやテスラなどの外国車のEVは高額となる一方、コンパクトな量産型EVも発売されており、三菱「アイミーブ」は新車価格でも300万円を切ります。

 

一般的な価格帯は300～400万

電気自動車としてポピュラーなホンダ「フィットEV」や日産「リーフ」の価格帯が300～400万のため、この辺りが電気自動車の一般的な価格帯といえるでしょう。現在大手メーカーのほとんどがEV市場に乗り出しています。そのため、今後ますます競争が激しくなり、価格競争が進んで性能も上がっていくと見込まれますが、ガソリン車に比べるとやはり割高感は否めないでしょう。

 

 

補助金の種類は？

電気自動車を普及させるために、EV車購入者に対して補助金を交付しています。交付される補助金にはいくつかの種類があるため、ここでは補助金の種類についてご紹介します。

 

 

 

 

 

 

 

国と地方自治体の2種類がある

電気自動車の補助金は、大きく分けると「国から出るもの」「各地方自治体から出るもの」の2つになります。地方自治体から出る補助金については住んでいる地域によって違いがありますが、国から出る補助金の金額や種類は決まっています。

 

国から出る補助金の種類

国から出る補助金は電気自動車の種類や車種、グレードによって補助金額が変わります。電気自動車にはいくつかの種類があり、電気自動車（EV）、プラグインハイブリッド（PHV／PHEV）、燃料電池自動車（FCV）によっても補助金額は変わってくるのです。

 

また、クリーンディーゼル車にも補助金が設定されており、PHVの電気自動車については「走行換算で30km以上あること」という条件がついています。車種によっては上限金額が設けられているものもあり、補助金額の合計が15,000円未満の場合は交付されない、という条件もあります。

 

 

補助金額の計算方法

地方自治体から出る補助金額については地域ごとに違いがあるため、ここでは国から出る補助金の計算方法についてご紹介します。

 

電気自動車（EV）の場合

平成30年現在、電気自動車における補助金額の計算方法は以下の通りです。

（一充電走行距離あたりの補助単価（1,000円/km）×一充電走行距離）×補助率1／1

一充電走行距離などは購入しようとする電気自動車のスペック表で確認できます。車種ごとの補助金額もメーカーサイトに掲載されているので、購入前にチェックしておきましょう。

 

プラグインハイブリッド車（PHV）の場合

プラグインハイブリッド車の補助金額は一律20万円です。補助金申請ができる車種には条件があるため、補助金を受けることが可能か車種かは、事前にメーカーサイトでチェックしておく必要があります。

補助金が受けられる代表的なPHV車には、トヨタ「プリウスPHV」、三菱「アウトランダーPHEV」、BMW「i3」「i8」などがあります。

 

燃料電池自動車・クリーンディーゼル車

燃料電池自動車とクリーンディーゼル車の補助金計算式は以下の通りです。

（車両本体価格－基準額）×補助率

 

燃料電池自動車以外は、補助金額に40万～15万の上限が設定されています。補助金を受けて購入した車は3年または4年の間処分してはならない、という決まりもあるので注意しましょう。

 

おわりに

今回は、電気自動車の価格帯や補助金の種類と補助金額についてご紹介しました。

年々細かな設定が変わり、受けられる金額も変動がある電気自動車の補助金。申請期間なども決まっているため、最新情報は次世代自動車振興センターなどで確認することをおすすめします。

 

＜記事NO.RC‐00192＞