燃費や車の維持費の計算方法は?コストを事前に把握してから購入しよう!
デザイン・価格・機能性・車種など、車を選ぶ基準はさまざまですが、「燃費」と「維持費」のチェックは欠かせません。燃費や維持費について、どのくらいかかるのか見当もつかないという方も多いでしょう。
そこで今回は、想定以上の金額がかかって驚いた、ということのないように、購入前にコストシミュレーションしておきましょう。
カタログ燃費と実燃費
燃費は、正式には燃料消費率といい、ガソリン1Lあたりで走れる走行距離(実燃費)を指します。車の購入を考える際、参考カタログに載っている燃費(カタログ燃費)と、実際の燃費は同じではありません。
カタログ燃費
実燃費より高めに書かれているカタログ燃費は、「JC08モード燃費値」という測定法を用いて計算されています。この測定法は、実際に車を走らせるのではなく、ローラー上に車を乗せて測定する方法です。以前の「10・15モード」の代わりに用いられるようになり、細かい速度変化をつけたり、エンジンを冷やしたりするなど、実際の走行に近い状態で測定します。
とはいえ、JC08モード燃費も「シャーシダイナモ」という車のタイヤを、ローラーで回転させるという模擬走行で測定しているため、あくまでも想定上の燃費です。よって、実燃費とまったく同じというわけではありません。
実燃費
実燃費は「ガソリン1Lあたりの実走行距離」のことです。「満タン後の走行距離÷走行後の給油量=実燃費」で算出ができます。
測定の仕方は、まずガソリンを満タンにします。このとき、トリップメーター(スピードメーターの距離計でリセットができるほう)をゼロに戻しておきます。トリップメーターの値は、走行距離という意味。走行後、再度満タンに給油し、その給油量をみます。
例えば、トリップメーターの値が500kmで、走行後に40L給油した場合、「500km÷40L=12.5km/L」です。つまり1Lあたり約12.5km走ったということです。
これから購入したい車の実燃費を知るためには、カタログ燃費を参考にするとともに、ディーラーに相談したり、購入者のレビューを参考にしたり、できる限り多くの情報を集めたうえで判断するのが良いでしょう。
維持費
「毎月必要なもの」「毎年必要なもの」「数年おきに必要なもの」が維持費として必要になります。購入前に、予算の見積もりをしておくと安心です。
毎月必要な維持費
毎月かかってくる費用には、「燃料代」「駐車場代」があります。燃料代は、車の燃費と走行距離から算出し、燃費はカタログ燃費を参考にすると良いでしょう。
走行距離は、用途別に1カ月あたりの走行距離を出します。「通勤・通学」「レジャー」「業務での使用」など、各走行距離を合計し「月々の走行距離÷車の燃費=月々の消費燃料量」で消費燃料量が割り出せます。この値とガソリン代を掛け合わせたものが、月々の燃料代です。
また、駐車場代も毎月かかる費用です。近隣の駐車場代の相場を調べましょう。
毎年必要な維持費
毎年かかる費用には、「自動車税」「任意保険料」「12カ月点検」「消耗品代」があります。
自動車税は、毎年4月1日の時点で車を所持する方が払う税金です。車の排気量によって負担額が変わります。お住まいの都道府県(普通自動車)、もしくは市町村(軽自動車)の自動車税を調べましょう。
任意保険料は、自賠責保険では賄えない対人・対物などの保険範囲をカバーするためのもので、車を購入する際加入が必要です。年齢によって価格が変わるため、保険会社に見積もりを取ってもらいましょう。
12カ月点検とは、12カ月ごとに行う点検です。この点検は法律で義務付けられています。地元の自動車屋、ガソリンスタンド、自動車用品店やディーラーに依頼します。料金にはばらつきがありますが、1万円~1万5,000円が相場です。
消耗品代は、エンジンオイルやオイルフィルターの代金です。エンジンオイルは5000kmごとに1回(もしくは年に1回)、オイルフィルターはエンジンオイル交換2回を目途に交換します。エンジンオイルの交換は5,000円、オイルフィルターの交換は3,000円と考えて、年間の走行距離から計算しましょう。
数年おきに必要な維持費
数年ごとにかかる費用としては、「車検費用」「自賠責保険料」「自動車重量税」があります。車検は通常、新車の場合3年、その後は2年ごとに行います。車検費用の相場は軽自動車なら5万円ほどで、含まれるのは整備・検査・代行手数料などです。自賠責保険料も自動車重量税も、車検時に納めます。自賠責保険料は、例年2万5,000円前後(2年分)で推移しています。自動車重量税は、車の重さごとに税金が決まっており、大きな車ほど高くなります。
おわりに
車は、一大決心を要する大きな買い物。実燃費や維持費の計算方法を知れば、車を選ぶ際はもちろん、車を購入した後の節約にも役立ちます。後悔しないためにも、事前にしっかりと予算計画を立てておきましょう。
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