自動車を運転する人ならば、もはや必須ともいえる自動車保険。しかし強制保険である自賠責保険とは異なり、自動車保険は自分自身で設計・加入できる任意保険であるため、一体どれくらいの保険に加入すれば良いのか、悩む方も多いでしょう。
この記事では、自動車保険の相場について主に年代別で解説するほか、賢く保険料を節約する方法もお伝えします。

自動車保険料の年代別の相場

自動車保険料は、補償内容はもちろん、年齢、事故歴、地域、使用目的など、多くの要素を総合的に加味して決定されます。中でも全体に大きな影響があるのは、年齢による違いです。
ここではまず、年代別にどの程度自動車保険料（車両保険は含みません）を支払っているのか、相場を見てみましょう。
公的な統計は発表されていませんが、おおよそ以下のような相場となっていると考えられます。

• 20代の自動車保険料相場・・・35,000円～80,000円
• 30代の自動車保険料相場・・・30,000円～40,000円
• 40代の自動車保険料相場・・・20,000円～30,000円
• 50代の自動車保険料相場・・・15,000円～30,000円

大まかに言うと、50代までは年代が上がるほど自動車保険料は下がる傾向にあるといえます、しかしこれ以降、60代以降は逆に保険料が上がっていくこともあります。

自動車保険の金額が変わるポイント

自動車の保険料は、「事故を起こしやすいと思われる人ほど保険料が高くなる」という考え方で決まっています。具体的には主に以下に挙げる9つの要素により保険料の相場が決まりますので、1つずつ説明します。

年齢

保険の補償範囲である年齢条件は、一般的に「全年齢」「21歳以上」「26歳以上」「35歳以上（または30歳以上）」などと区分されています。補償範囲の広い「全年齢」や、事故を起こしやすいとされている若年層を含む「21歳以上」を年齢条件とすると、保険料は高くなります。

性別

一般的に男性の方が女性よりも事故を起こしやすいとされているため、ドライバーが女性だと保険料が安い自動車保険もあります。ただし、性別による差がない保険会社もあります。

運転歴

自動車保険の金額に大きな影響があるのが、「ノンフリート等級制度」です。
ノンフリート等級は、運転者の運転歴によって1等級から20等級にまで分けられる制度で、その等級ごとに割引（割増）率が変わります。

初めて自動車保険に加入する際には6等級から始まり、1年間無事故であれば、翌年度は1等級アップします。1年に1等級ずつしかアップしませんが、最高級の20等級になれば、保険料の割引率が6割以上になることもあります。

一方、事故を起こしてしまうと、原則として3等級下がります。（事故の内容によっては、1等級しか下がらない場合や、等級に影響しない場合もあります）

自動車の使用目的

多くの保険会社では、自動車の使用目的を「日常・レジャー」「通勤・通学」「業務」の3つに区分しています。この中では、「日常・レジャー」は事故のリスクが低いと考えられているため、保険料が安い傾向にあり、逆に「業務」目的は事故のリスクが高いとされ、保険料が高い傾向にあります。

年間走行距離

確率的に、自動車をたくさん運転する人ほど事故のリスクが高くなると考えられます。そのため、保険料は「走った分だけ」として、走行距離が長い人ほど保険料を高く、短いほど安くする保険会社が多くあります。

地域

保険会社によっては、居住地域によって保険料に格差をつけているところもあります。
死亡事故件数や冬場の天候、運転マナー、県民性などが反映された結果、リスクが高い地域と判断され、保険料が高く設定されている場合があるようですが、詳細については各保険会社とも公表していません。

自動車種別

自動車保険料の算出には、「型式別料率クラス」という考え方が適用されています。
これは、車の型式ごとの事故実績によってリスクの高さを判断し、保険料に反映させるシステムです。毎年、損害保険料率算出機構が前年度の保険金額などを参考に算出しているため、同じ車でも自動車保険料の金額は年によって上下することがあります。

型式別料率クラスは損害保険料率算出機構のサイトで調べられますが、実際には保険会社でアレンジをすることもあるため、自分の（乗りたい）車の料率クラスを正確に知りたい場合は、各保険会社に問い合わせる必要があります。

自動車の安全装置有無

メーカー標準装備またはメーカーオプションのAEB（衝突被害軽減ブレーキ）を装着しており、かつ、車の型式の発売年月から約3年以内である場合、「ASV割引」として保険料が安くなることがあります。ただし、AEBを装着していても割引が適用されないケースもありますので、確認が必要です。

自動車の所有台数

2台目の車には、「セカンドカー割引」として保険料を安く設定する保険会社もあります。また、所有・使用自動車の総契約台数が10台以上の場合、フリート契約者料率制度が適用されます。

自動車保険料を安く抑える方法

自動車保険料は複数の要素によって決定されるため、以下に挙げるような点を考慮しながら保険内容を設計すると、自動車保険料をなるべく安く抑えることができる可能性があります。

補償内容を選別する

当然ですが、補償内容が手厚くなるほど保険料は高くなります。自分に必要な内容かどうかを選別してつけるようにしましょう。

たとえば、車両保険の有無やその免責範囲、各種特約（弁護士費用、ファミリーバイク、個人賠償）などによって、保険料を安く抑えることができます。また、生命保険との重複があれば、自動車保険における人身傷害保険や搭乗者傷害保険の補償をそれほど手厚くしなくても良いケースもあります。

むやみに補償を減らすことはおすすめしませんが、事故が起きたときに許容できる経済的な負担を考え、補償内容と保険料のバランスを取るようにしましょう。

適用条件を選別する

ドライバーの条件が狭いほど、保険料は安くなります。たとえば、「運転者限定契約」をつけて、運転者を「家族」にする、さらにいえば、「本人のみ」「本人・配偶者のみ」にすれば、保険料はより安くなります。

また、運転する可能性のあるドライバーの最低年齢に合わせて、「21歳以上」「26歳以上」「30歳以上」など、なるべく年齢条件を高く設定することで、さらに保険料を安くすることができます。

家族の等級を引き継ぐ

若い人が新しく自動車を買って、自動車保険に入ろうとすると、保険料は高くなりがちです。
こうしたときは、家族の等級を引き継ぐという手もあります。
例えば、親がノンフリート等級で20等級をすでに持っている場合、親の自動車保険で車両入替（親の自動車から子の自動車に保険対象を変更する）を行い、その後、被保険者を子供の名前に名義変更すれば、そのまま子供は20等級となって保険料を安くすることができます。

親は新しく自動車保険に入り直す必要がありますが、年齢を考えれば、子供が新規で保険に入るより割安になるケースが多いため、家庭全体の保険料を安くすることができます。

通販型（ダイレクト型）の自動車保険を契約する

自動車保険には、「通販型（ダイレクト型）」と「代理店型」があります。通販型は、代理店を通さずに直接保険会社と契約する方法で、代理店の手数料がかからない分、保険料を安くすることができます。代理店型では、代理店が補償内容の提案や申し込みなどを行ってくれますが、保険料はその分割高です。保険料の安さを重視する場合は、通販型を中心に検討することをおすすめします。

自動車保険の保険料算出の考え方は、保険会社によって少しずつ異なります。自動車保険料の相場は参考値として、自分に合った最適な保険会社を見つけるためには、自動車保険の一括見積を使用すると大変便利です。