自動車保険に加入する際に悩むポイントのひとつが、車両保険をつけるかどうかではないでしょうか。車両保険の加入率は全国平均で約46％（出典：損害保険料率算出機構「自動車保険の概況」2021年3月）にとどまっており、ドライバーの判断は分かれるようです。車両保険をつけると自動車保険の費用が高くなるため、いるか、いらないかは慎重に検討したいところです。この記事では、車両保険の必要性を検討するための参考情報をお伝えします。

車両保険とは？ 他の自動車保険とも比較[

自動車保険は、強制加入の自賠責保険と任意の自動車保険に分かれます。車両保険は、任意の自動車保険の一部で、事故などで自分の車に修理や買い替えが必要になった際に補償される保険です。事故以外に洪水、火災、盗難などによる被害も補償されるタイプもあります。

車両保険で補償されるケース/補償されないケースの例

車両保険には、補償範囲の広さの違いで、一般型（フルカバータイプ）とエコノミー型（車対車+A、保険会社によって呼び方が異なる場合もあります）の大きく分けて2つのタイプがあります。

一般型（フルカバータイプ）

車同士の事故、火災、台風、洪水、浸水、いたずら、転覆や転落、盗難、単独（自損）事故、当て逃げ、飛び石、モノの飛来や落下など、ほとんどの車の損害に適用されます。

エコノミー型（車対車+A）

一般型と比較して、転覆や転落、盗難、単独（自損）事故、相手のわからない当て逃げは補償対象外となります。

ただし、保険会社や契約内容によって変わる可能性がありますので、契約の際は必ず詳細を確認するようにしてください。

車両保険を付帯した場合の保険料の例

たとえば、30歳でトヨタ・プリウスを運転する契約者が、某通販型損害保険会社で全く同じ条件の自動車保険に加入し、車両保険のみ違う設定をした場合の年間保険料は、

• 車両保険なし　約34,000円
• 一般型（車両保険300万円）あり　約78,000円
• エコノミー型（車両保険300万円）あり　約55,000円

と算出されました。車両保険のない場合と、一般型の車両保険を付帯した場合とでは、保険料に約2倍もの差が出ることがわかります。

ただしこちらは一例です。保険料は損害保険会社や契約者／車両の条件によって異なりますので、正確な保険料についてはご自身でしっかり見積もりを取るようにしてください。

車両保険がいらない人（必要性が低い人）

車両保険の特性や存在意義を考えた時に、以下にあてはまるような人は、車両保険の必要性が低い人といえます。

無理せず車を購入し、金銭的な余裕がある人

車両保険は、可能性から言えば、保険料の元を取れる期待値は高くはありません。そのため、収入や資産から見て万一の事故や損害の場合の修理費用を貯蓄から十分に捻出できる人の場合は、あえて車両保険を付帯する必要性は低いと言えるでしょう。

自動車購入後に長期間経っている人

車両保険金額（補償額）は、車の時価相当額で設定されます。そのため、購入後すでに長期間が経っている場合や中古車を購入した場合は、十分な保険金額を設定できないこともあります。その場合は、保険に入っていてもいざというときに十分な保険金を受け取れない可能性があるので、車両保険の必要性は低くなります。

車両保険がいる人（必要性が高い人）

以下にあてはまる条件があれば、車両保険加入の必要性が高いといえます。ご自身に置き換えて検討してみてください。

少し無理をして新車を購入したばかりの人

貯蓄を使い果たして車の購入に充てたり、あるいはローンを組んで購入したりしている場合には、万一高額な修理費用や全損による買い替えの必要性が生じた場合に、さらなる出費に対応できなくなる可能性があります。このような人は車両保険に加入しておいたほうが良いでしょう。

免許取り立て、あるいは運転が苦手な人

まだ運転に慣れていない人や、運転に苦手意識のある人は、ベテランドライバーと比較して事故の可能性が高く、自損事故なども起こしやすい傾向があります。このような場合は車両保険を付帯しておくことが心の余裕にもつながるので、加入を検討してみることをおすすめします。

車を日常的に、頻繁に使う人

車がなくても生活できるような環境であれば、事故などで車がつかえなくなった際にしばらくは別の移動手段でしのぐという方法もあります。しかし、特に地方などで生活していて、車に代替する移動手段がない場合には、すぐにでも修理や買い替えの必要性に迫られてしまいます。このような場合もやはり車両保険には加入しておいたほうが良いでしょう。

車両保険の必要性はのちのち見直すこともできる

事故や損害で車両保険を使用すると、ノンフリート等級が下がり翌年度の保険料が高くなります。そのため、車両によっては車両保険を付帯・利用せずに、自費で修理や買い替えをしたほうが結果的に安上がりだった、という可能性もあります。

たとえば、免許取り立てのころや新車購入直後は多めの車両保険を付けておき、年数が経過したら徐々に金額を減らす、あるいは車両保険の付帯そのものをやめるなど、経過によって柔軟に見直していくというのも1つの方法と言えるでしょう。

車両保険がいるかいらないかは、ドライバーと車の状況を見て総合的に判断する必要があります。車両保険の有無は、保険料にも大きく影響してくるため、本記事の内容も参考に検討をしてみてください。